CO２削減とか、なんとかいわれても、昔のほうがひどかった印象があって環七あたりの車の黒煙や、昔のディーゼルの黒煙やNOX、現在でも船舶のエンジン等を考えると、環境問題って考えてるのかしら？と感じていました。余談ですが米国では石油もでますが、それ以上に安価な石炭で電力需要をかなりまかなっていると聞き、驚きました。石炭燃やしたら酸化硫黄も二酸化炭素も結構でるのは織り込み済みだろう、とも思いました。日本とは状況が違いすぎます。CO2が主犯ではないという意見も聞き、そうかも知れないと思っていました。というのも元々0.03％しか無いものにそれほどの影響力が有ると言われてもピンと来ないからです。水蒸気が温暖化に一役勝手るという意見のほうが納得出来そうなものですがそれがいまいちだと思うのは熱くなればなるほど水蒸気量は増えますし、飽和水蒸気量も増えるので、理論的には止めどなく上昇するのかなと思ったりするのでそれも主犯と言い切れるかどうか少々疑問に思っていました。最近、全ての数値に疑惑が有るらしいニュースを目にして、それかも知れないなと思いました。ぜんぶウソなら、何も無いんだから、そんなものだろうと。じゃあなぜこんな嘘をつく理由があったのか？2つ理由が見つかります。環境問題を掲げ、経済成長をストップさせることは、減速する経済を選ぶ国家と、減速しない経済を選ぶ国家の間で経済の状況が相対的に変わるので、「二酸化炭素を増やさないようにしよう」と掲げておいて、キャンペーンを無視する国家には利することになります。アメリカの態度や中国の態度は、国家戦略として、基本的に正しい。国家が弱体化したら政治的なコミット力も減りますから。まずは経済、そして政治。基本的なことは押さえる、よくお判りになられた国家だと思います。もう一つ。日本のようにかなりすでに省エネが進んで、温暖化ガスを出ない方向出努力してる国は排出権取引の厄介になる可能性が高かった。その排出権取引の元締めはシティだったと記憶している。ロンドンのシティ。今、金融不安のまっただ中のシティは身売りが検討されてるほど疲弊していて、一部の権益が大陸に流れるとも入れています。シティの権益の毀損を狙った何者かの横槍。もしかしたら排出権取引と、温暖化ガス問題の嘘とはこういう話でつながっているのかも知れません。シティの弱体化に拍車が掛かるという風に考えています。そういう陰謀論がまだ出てこないので自分で書いてみました。